遮熱塗装

工場の屋根は日射の影響を受けやすく、夏場の室温上昇や空調負荷につながります。ここでは、工場屋根の遮熱塗装の基礎知識から、費用感、業者選び、対応会社・メーカーの特徴まで整理しました。

工場屋根の遮熱塗装とは

屋根表面に遮熱機能を持つ塗料を施工し、太陽光による温度上昇を抑える改修方法が遮熱塗装です。屋根の保護と暑さ対策を同時に検討できる点が特徴といえます。

屋根からの熱の侵入を抑える塗装工法

遮熱塗装は、太陽光に含まれる近赤外線を反射し、屋根表面の温度上昇を抑える工法です。工場や倉庫では折板屋根、金属屋根、スレート屋根などが多く、屋根面が熱を持つと室内側へ輻射熱が伝わります。遮熱塗料を塗ることで、屋根から入る熱を抑え、作業環境の改善や空調効率の向上につながる可能性があるでしょう。

ただし、断熱材のように熱の伝わりそのものを厚みで抑える工法とは役割が異なります。

カバー工法や葺き替えより導入しやすい場合がある

遮熱塗装は、既存屋根の上に塗装するため、屋根材を全面的に交換する葺き替えや、既存屋根の上に新しい屋根材を重ねるカバー工法より、導入しやすい選択肢です。特に、屋根材の劣化が著しくなく、雨漏りや下地の腐食が限定的な場合は、塗装で保護機能と暑さ対策を両立しやすくなります。

一方で、屋根材の破損やサビ、ボルト周辺の劣化が進んでいる場合は、補修や防水処理も含めた判断が必要です。

遮熱塗装で期待できる効果の目安

遮熱塗装の効果は、屋根材、塗料の種類、色、日射条件、建物構造、空調の有無によって変わります。ここでは実測値をもとに目安を整理しました。

屋根表面温度と室内温度の上昇を抑える

遮熱塗装では、屋根表面温度の低下が効果の分かりやすい指標です。アステックペイントの工場向け事例では、折板屋根の飼育場で屋根表面温度が最大18.6℃、裏面温度が6.1℃低下した実績が紹介されています。また、遮熱効果長持ちプランでは、屋根表面温度を約15℃程度抑え、室内温度も6.9℃低下した事例が掲載されていました。

効果は環境条件に左右されるため、現地調査やテスト施工で確認すると判断しやすくなります。

空調負荷の削減につながる可能性がある

屋根からの熱侵入が抑えられると、空調が効きやすくなり、電力使用量の削減につなげることが可能です。日進産業のGAINA検証においては、同じ規格のプレハブを使った比較実験で、GAINA塗装側の電力消費量が時間帯により約33％、夜間でも約25％抑制された結果が紹介されています。

また、ミラクール公式サイトでも、大型倉庫の事例として屋内最高温度の低下や電気使用量の減少が掲載情報として示されていました。

ただし、内部発熱が大きい工場では、換気や空調計画と併せた検討も欠かせない点には要注意です。

工場の遮熱塗装にかかる費用感

工場の遮熱塗装費用は、屋根面積、屋根材、劣化状況、下地処理、サビ止め、防水処理、足場や安全対策の有無によって変動します。アステックペイントの工場向けプランでは、低コスト遮熱塗装プランが2,000円/m2〜、遮熱効果長持ちプランがシリコンタイプ2,500円/m2〜、無機フッ素タイプ3,000円/m2〜と掲載されていました（2026年6月調査時点で公式HPにて確認）。

二重折板は10,000円/m2〜の目安が掲載されており、遮熱塗装は屋根の状態が適していれば、比較的コストを抑えやすい選択肢といえます。正式な金額は現地調査後の見積もりで確認しましょう。

工場の遮熱塗装業者を選ぶポイント

遮熱塗装は、塗料の性能だけでなく、現場調査、下地処理、施工管理、効果検証まで含めて比較することが重要です。工場特有の稼働条件に対応できる業者を選びましょう。

工場屋根の施工実績があるか

工場屋根は、住宅屋根より面積が大きく、折板屋根やスレート屋根、金属屋根など下地の種類も異なります。高所作業、稼働中の安全管理、搬入経路、休日施工の調整が必要になるケースも少なくありません。そのため、業者選定では、工場・倉庫の屋根塗装実績を確認することが大切です。

施工面積、屋根材、施工前の課題、施工後の温度測定や利用者の声まで確認できる業者であれば、導入後のイメージを持ちやすいでしょう。

遮熱だけでなく防水・サビ対策も提案できるか

工場屋根の改修では、遮熱だけを見て判断すると、雨漏りやサビの進行を見落とすおそれがあります。金属屋根ではケレン、サビ止め、ボルト部の処理が必要になり、スレート屋根では割れや防水性の確認が欠かせません。暑さ対策と屋根保全を同時に見られる業者を選ぶと、改修計画を立てやすくなるでしょう。

効果のシミュレーションや現地調査に対応しているか

遮熱塗装の効果は、屋根の色、面積、断熱材の有無、空調設備、内部発熱、外気条件によって変わります。そのため、導入前には現地調査や概算見積もり、必要に応じたシミュレーションを依頼しましょう。数値で比較できる資料があると、社内稟議にも使いやすくて便利です。